わが国の株式市場にかかわらず、プラスの絶対収益を目指すことにより信託財産の中長期的な安定的成長を図ることを目標として運用を行います。

わが国の金融商品取引所に上場している株式・株価指数先物取引・株価指数オプション取引、ならびに公社債等を主要投資対象とします。

• ■株式・株価指数先物・株価指数オプション取引の運用に関しては、統計分析による短期取引、システムトレーディング、イベントドリブン、裁定取引等を中心として、リスク比でリターンを目指します。
• ■公社債等の運用に関しては、短期債券、コマーシャル・ペーパー等を中心に短期金利の安定確保を目指します。
• ■公社債の投資比率は、原則として50％超の高位を保つこととします。
• ■信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、および価額変動リスクを回避するため、国内において行われ有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引ならびに外国の市場におけるわが国の有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引と類似の取引を行うことができます。また、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引ならびに金利先渡取引を行うことができます。
• ■ただし、資金動向、市況動向の急激な変化が生じたとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用と異なる場合があります。